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三代 康彦; 仲野 友英; 櫻井 真治; 逆井 章
第18回分子科学研究所技術研究会報告集(CD-ROM), 5 Pages, 2012/00
那珂核融合研究所において、超伝導コイルを用いたトカマク装置(JT-60SA)への改修を進めている。ガス注入装置(燃料供給装置)もJT-60SAの仕様に合わせた改修を行う。ガス注入装置の課題は、長時間にわたる安定したガスの供給と真空容器内の複雑な構造物を避け、供給点まで確実にガスを到達させることである。安定したガスの供給については、ガス注入弁までの供給配管内径を、供給性,施工性,汎用性を併せ持つことを条件に10mmと決定した。供給点までのガス到達については、導入管を採用する。導入管の採用による応答速度低下のデメリットは、実験目的により異なることを明らかにし、基礎データを得ることができた。本研究会では、モックアップを用いたガス注入試験及び結果、JT-60SA用ガス注入装置の設計について報告する。
小又 将夫; 花田 磨砂也; 秋野 昇; 椛澤 稔; 大関 正弘; 河合 視己人*; 大槻 信一*
no journal, ,
核融合試験装置(JT-60U)においては、BA計画の一環として欧州と共同で超伝導コイルを有するJT-60SA(JT-60 Super Advanced)を建設する。JT-60Uの主力加熱装置である中性粒子入射加熱装置(NBI加熱装置)に関しては、ほとんどの機器はJT-60SAにおいて、必要な改造を行った後に再使用する計画である。NBI加熱装置のうち、JT-60SAで再使用する約50トンのビームラインタンク8基や付帯設備、約100トンの高電圧機器は設置場所から一旦解体撤去し、別建屋の放射線管理区域に移動し長期保管される。またJT-60SAで再使用しない機器は専用の保管容器に収納し、再使用しないビームラインタンク2基は別建屋の放射線管理区域に移動して保管される。本技術研究会では、2012年1月に完了したNBI加熱装置の解体作業の概要と解体作業時の放射線管理,解体品の長期保管管理等について報告する。
薄井 勝富; 花田 磨砂也; 佐々木 駿一; 遠藤 安栄; 関 宏*
no journal, ,
原子力機構では、超伝導トカマクを利用して高性能プラズマを長時間保持するために、JT-60Uに超伝導コイルを用いたJT-60SAへ改修する計画が進められている。JT-60SAでは、中性粒子入射装置(NBI)を100秒間安定に入射することが要求され、この要求に対して、大幅な改造が見込まれる負イオンNBI装置の加速電源(500kV, 64A)を現行の運転時間10秒、繰返し率1/60から100秒、さらに1/30へ増力するための改造に着手しており、平成25年度までに同電源の心臓部である高速遮断機能(1/10000秒)を担うインバータ電源盤の増設を完了する。本講演では、JT-60SAに向けたNBI電源設備の設計及び調達について報告する。
花田 磨砂也; 秋野 昇; 椛澤 稔; 小島 有志; 大麻 和美; 福本 正勝; 藻垣 和彦
no journal, ,
正イオン源入射装置は、約20年に渡り実験運転を行ってきた。入射装置内の受熱機器であるイオンダンプはイオンビームによるビームスパッタや冷却水によるエロージョン等により配管の減肉の可能性があり、超伝導コイルを用いたJT-60SAでは正イオン源入射装置は再使用するため冷却配管の損耗を確認し寿命推定を行うことが 不可欠であった。実験運転に使用していた冷却配管を切断し、測定器による内径・外径の寸法確認、SEMによる冷却配管表面の状況確認を行った。その結果、実測した冷却配管の内外径値から大きな冷却配管の減肉は見られなかった。SEMでの測定では冷却配管表面に異物の付着及び冷却配管内面には黒いコーティングが見られた。本稿ではビームダンプ冷却配管状況確認結果について詳細を報告する。
鈴木 貞明; 平内 慎一; 和田 健次; 日向 淳; 小林 貴之; 横倉 賢治; 諫山 明彦; 森山 伸一
no journal, ,
JT-60U ECH装置では、最大出力約1MW,出力時間5秒の装置を4系統装備して実験を行ってきた。現在JT-60U本体を解体し、JT-60SA(JT-60 Super Advanced)に改修するための機器の設計及び製作が行われている。JT-60SAのECH装置は、系統あたり1MWの高周波出力,100秒間の出力時間が要求されている。このような長パルス運転を実現するためには、伝送系機器での高周波放電を抑制して効率よく伝送させることにより機器の発熱を抑えることが重要である。長パルス運転に対応するため、装置を改良して開発運転を進め、昨年度1MW出力では過去最長となる30秒の運転に成功した。これにより、ECH装置を改造するために必要となるデータを得ることができた。これらのデータから1MW, 100秒の伝送を実現するためには伝送機器の内径を大きくすることが必要であることがわかったため、従来の2倍の直径を持つ大口径伝送機器(内径
60.3mm)を導入した。また、局所的に強く加熱される伝送路の温度低減のため、加熱低減対策及び冷却構造の改良も行った。その結果、温度上昇の緩和と除熱を図ることができた。